筑波大学大学院　人文社会・ビジネス科学学術院　ビジネス科学研究群がこれまでに実施したアンケート等の中から、代表的な質問についてお答えします。

オープンキャンパス　経営学学位プログラム（博士前期課程）で寄せられた質問

1. 授業科目の実施におけるオンライン活用の方針について（2022年9月1日）
2. 専門職大学院と社会人大学院の違いはどのようなものでしょうか？
3. 研究指導が開始される時期はいつからでしょうか？
4. 休学は何年間，認められますか？
5. 他大学院や他専攻で履修した単位は認められますか？
6. 必修科目はありますか？

経営学学位プログラム（博士前期課程）への入学に関する質問

1. 受験に際して、実務経験はどの程度必要ですか。
2. 修士論文研究のテーマ（研究計画書のテーマ）はどのようにして決めれば良いですか。
3. 経営戦略やマーケティングなど、経営やマネジメントに関するテーマでの受験者が多いのですか。
4. 経営学などを専門とする学部の出身者が多いですか。
5. 教育・研究プログラムによって、合格の難易度は異なりますか。
6. 研究計画書のどのような点が評価されるのでしょうか。
7. 小論文試験では何を評価しているのでしょうか。
8. 受験の前に直接教員と会って研究テーマなどについて相談することはできますか。
9. 大学卒でなくても、受験資格を認めてもらうことは可能ですか。

経営学学位プログラム（博士後期課程）への入学に関する質問

1. 受験に際して、実務経験はどの程度必要ですか。
2. 博士論文研究のテーマ（研究計画書のテーマ）はどのようにして決めれば良いですか。
3. 研究計画書のどのような点が評価されるのでしょうか。
4. 修士課程修了でなくても、受験資格を認めてもらうことは可能ですか。

オープンキャンパス　経営学学位プログラム（博士前期課程）で寄せられた質問

Q1. 授業科目の実施におけるオンライン活用の方針について（2022年9月1日）

ACOVID-19のパンデミック以降、本学位プログラムでは感染状況に応じて、各授業科目担当者の判断で、対面授業とオンライン授業とを適宜使い分けた教育活動を実施し、オンライン授業に関する多様な知見を蓄積してきました。一例として、オンライン授業に対する対面授業の良さには、教員と学生、さらには学生同士のディスカッションを含む交流のしやすさ、つまるところ人的ネットワークの作りやすさがあり、授業や研究活動から得られる知識と同様に、これらは一生ものの財産になりうる価値のあるものです。一方で対面授業に対するオンライン授業の利点としては、学生の受講しやすさ、反転授業などとの相性の良さがあろうかと思います。また、それぞれに相対的に不利な点もあります。
本学位プログラムでは次年度に向けてこのような知見を整理し、教育効果と受講しやすさを含めた学習効果の最大化を目指して、授業科目におけるオンラインと対面の効果的な使い分けや、対面授業でもオンライン授業でも、可能な範囲で復習用に録画を事後視聴できるようにすることなどを準備しています。

Q2. 専門職大学院と社会人大学院の違いはどのようなものでしょうか？

A専門職大学院は多くの場合、職業訓練や実務家スキルの高度化を目的とした大学院組織であり、（研究論文というよりは）ビジネスレポートが修了要件となります。社会人大学院は、それより一般的な、学術研究に重きを置く大学院組織であり、そのなかで対象が社会人のものです。
本学についてはさらに、博士後期課程にスムーズに連結できるカリキュラム構成になっており、学術的な背景に基づく専門知識の高度化を目的とし、学生あたりの教員数が多く、手厚い研究指導体制を組んでいます。また、修士論文が修了要件となり、博士後期課程への進学やその後のアカデミックキャリアへの転向もスムーズです。

Q3. 研究指導が開始される時期はいつからでしょうか？

A1年次の6月に研究室訪問の時期があり、7月中旬に所属する研究室が決まり、その後研究指導が開始されます。

Q4. 休学は何年間，認められますか？

A休学は最長2年まで認められます。また在学期間 は最長4年ですので，休学期間と合わせると，最長で入学から6年後まで修了が可能です。

Q5. 他大学院や他専攻で履修した単位は認められますか？

A入学前に他大学院で取得した単位，および入学後に筑波大学の他専攻で取得した単位のうち，専攻会議で承認された単位については，最大10単位まで修了要件の単位に含めることができます。
※履修に関する規則は2015年度のものです。

Q6. 必修科目はありますか？

A「トップレクチャーⅠ」もしくは「トップレクチャーⅡ」の少なくとも1単位の履修が必修です。
※履修に関する規則は2015年度のものです。

経営学学位プログラム（博士前期課程）への入学に専関する質問

Q1. 受験に際して、実務経験はどの程度必要ですか。
経営学学位プログラム（博士前期課程）は有職社会人を対象とした修士課程ということですが、どれくらいの勤務経験を要求しているのでしょうか。また有職者でないと受験できませんか。

A募集要項の出願資格に表記されているとおり、入学までに概ね1年以上の有職経験を条件としています。しかし、現在有職でなくても受験できます。ただし、有職社会人に配慮した教育システムを採用しているので、講義はすべて平日の夜間または土曜日に開講します。

Q2. 修士論文研究のテーマ（研究計画書のテーマ）はどのようにして決めれば良いですか。
経営学学位プログラム（博士前期課程）は、他の社会人大学院と異なり、修士論文を書くことが必修となっているようですが、そのテーマはどのようにして決めれば良いのでしょうか。

A経営学学位プログラム（博士前期課程）を修了するためには、修士論文を完成させ、最終試験に合格しなければなりません。その修士論文のテーマですが、基本的に、職務に関連する課題を取り上げることを想定しています。ですが、現在の職務と関係のないテーマで受験し、修士論文をまとめた方もいます。経営学学位プログラム（博士前期課程）に在籍する教員は、修士論文の研究テーマには柔軟に対応します。
いずれにしても自分自身の経験に基づいて内発的に生じた問題意識を「研究する価値があるテーマ」のレベルにまで高めた形で応募されることを期待しています。

Q3. 経営戦略やマーケティングなど、経営やマネジメントに関するテーマでの受験者が多いのですか。
経営やマネジメントに関係するテーマで応募する受験生が多いですか。

A応募時の研究テーマは、対象が社会人であることからも想像できるように、経営戦略やマーケティングなど、経営やマネジメントに関係するテーマが比率としては多いといえます。それらに加え、アカウンティング（会計）やファイナンスなどに関連するテーマでの応募も多くあります。しかしながら、経営学学位プログラム（博士前期課程）には、ビジネスの諸問題を数理科学的な視点から分析するオペレーションズ・マネジメントや、ビジネスを情報科学的視点で取り扱うビジネス・インフォマティクスを専門とする教員も多数在籍しており、それらの分野の研究テーマや、それらの分野の知見（技術など）を応用した研究テーマでの応募も少なからずあります。経営学学位プログラム（博士前期課程）は、ビジネスの幅広い分野をカバーしている専攻です。興味の赴くままのテーマで応募してください。
最近の修了生の研究テーマに関しては、修士論文題目一覧という形で公表しています。

Q4. 経営学などを専門とする学部の出身者が多いですか。
研究テーマが経営戦略など、経営に関連するものが多いとなると、理科系出身では太刀打ちできないのでしょうか。

A受験生の出身学部および在学生の出身学部は、経営学部や経済学部ばかりでなく、工学部など、多岐に渡ります。
出身学部によって、合格しやすいといったことは全くありません。

Q5. 教育・研究プログラムによって、合格の難易度は異なりますか。
選定した研究テーマは、ひとつの教育・研究プログラムに収まるようなものとはなりませんでした。
教育・研究プログラムの選択によっては、提出した研究計画書の評価は変わってくるのでしょうか。

A教育・研究プログラムによって、評価基準が異なるということはありません。
しかしながら、教育・研究プログラムは、選定された研究テーマの領域を明確化するものですから、問題意識（研究テーマ）と領域がちぐはぐな場合には、高い評価を受けることはできないでしょう。
問題意識や研究のアプローチ方法などを良く吟味して、教育・研究プログラムを選択するようにしてください。
なお、経営学学位プログラム（博士前期課程）では、修士論文研究テーマが不変であるとは考えていません。ですので、入学後に問題意識が変化し、それに伴って研究テーマが変わった場合には、教育・研究プログラムを変更することを許容しています。

Q6. 研究計画書のどのような点が評価されるのでしょうか。
研究計画書は入学試験の3割（100点満点中30点）を占めているようですが、どのような点に気をつけて記述すれば良いのでしょうか。

A募集要項にも記述しているように、問題意識、研究のアプローチ、専門的知識のレベル、研究の実現可能性、独創性に加え、文章表現能力を評価しています。
また、「研究計画書作成上の注意」として、本文の構成方法や、記述すべき内容についても、詳細に公表しています。これを精読されることをお奨めします。

Q7. 小論文試験では何を評価しているのでしょうか。
社会人なので、文章は日常的に書いています。いったい小論文試験では何を評価しているのでしょうか。

A募集要項にも記述していますが、ビジネスや社会の諸問題に対する関心の広さと理解の深さに加え、論理的思考能力や文章表現能力を評価しています。
これらのスキルは、MBAとして備えておくべきことと考えています。

Q8. 受験の前に直接教員と会って研究テーマなどについて相談することはできますか。
経営学学位プログラム（博士前期課程）を受験したいのですが、研究内容などについて直接教員に会って相談できますか。

A経営学学位プログラム（博士前期課程）は、他の社会人大学院に比べて極めて多くの志願者が集まります。すべての志願者を入試の場で示された情報のみで公平に評価することに細心の注意を払っています。このことを実現するために、当学位プログラムの教員は、直接事前に受験希望者と接触することを避けています。ご理解ください。
なお、大学院の様子や指導可能な研究領域などについては、本学が開催するオープンキャンパスや大学院説明会（毎年6月中旬に開催）、あるいは各種団体が開催している社会人大学院展などの機会を活用して情報収集してください。
（これらの説明会等では一般的内容についての質問にはお答えしています。）

Q9. 大学卒でなくても、受験資格を認めてもらうことは可能ですか。
経営学学位プログラム（博士前期課程）を受験する場合、大学卒でなくても資格が認定されれば受験できると聞きました。その認定は難しいのですか。

A認定の条件は、募集要項に記されている通りです。過去には短大卒、専門学校卒、高専卒で実務経験のある方が申請して、受験資格を認定されたことがあります。

経営学学位プログラム（博士後期課程）への入学に関する質問

Q1. 受験に際して、実務経験はどの程度必要ですか。
経営学学位プログラム（博士後期課程）は有職社会人を対象とした博士課程ということですが、どれくらいの勤務経験を要求しているのでしょうか。また有職者でないと受験できませんか。

A募集要項の出願資格に表記されているとおり、入学までに概ね2年以上の有職経験を条件としています。しかし、現在有職でなくても受験できます。ただし、入学時に企業、官公庁等における2年以上の実務経験を有することが望まれています。
また、有職社会人に配慮した教育システムを採用しているので、講義はすべて平日の夜間または土曜日に開講します。

Q2. 博士論文研究のテーマ（研究計画書のテーマ）はどのようにして決めれば良いですか。
博士論文をまとめることが最も重要であると聞きました。そのテーマはどのようにして決めれば良いのでしょうか。

A博士号を取得するためには、博士論文を完成させ、最終試験に合格しなければなりません。その博士論文のテーマですが、基本的に、職務上の課題を取り上げることを想定しています。広がりのある研究テーマを選択されることが望まれます。自分自身の経験に基づいて内発的に生じた問題意識を「研究する価値があるテーマ」のレベルにまで高めた形で応募されることを期待しています。

Q3. 研究計画書のどのような点が評価されるのでしょうか。
研究計画書は入学試験の2割（100点満点中20点）を占めているようですが、どのような点に気をつけて記述すれば良いのでしょうか。

A「研究計画書作成上の注意」にも記述していますが、入学後の研究テーマの具体的な像や、研究に対する取り組み方、研究の意義や成果の実現可能性を評価しています。
研究課題を具体化しておくことはもとより、どのような（点での）新規性が見込め、また、どのような意義を見出すことが可能となるか、といった点を明確化しておく必要があります。

Q4. 修士課程修了でなくても、受験資格を認めてもらうことは可能ですか。
経営学学位プログラム（博士後期課程）を受験する場合、修士課程修了でなくても受験資格が認定されれば受験できると聞きました。その認定は難しいのですか。

A認定の条件は、募集要項に記されている通りです。過去には大学学部卒で研究に従事している人や修士号相当の研究業績をお持ちの方が受験資格を認定された事例が多数あります。